慢性腰痛で「仕事に影響」８割が自覚

慢性腰痛に悩む会社務めの男女を対象にした調査で、約８割の人が出勤していても、仕事の作業効率や労働生産性が低下していると回答した。痛みの程度が強いほど、仕事の妨げになっていることがわかった。調査した塩野義製薬のグループは、「職場の腰痛対策が生産性向上に役立つ可能性がある」と指摘している。その対策として、病院など医療機関でリハビリ業務に携わっている理学療法士などが各企業の生産性向上に役割が期待される。
3ヶ月以上続く慢性腰痛の２３９人に実施された本調査では、７１人（２９．７％）が軽度の生産性低下を自覚し、１１４人（４７．７％）が生産性の低下を強く自覚していると回答。全体の７７．４％が腰痛の影響を感じていたことがわかった。
（共同通信より参考）